上場インデックスファンド新興国債券1566を全力買いして、ポートフォリオのほぼ100%を占めるようになりました。分配金が6%あるので楽しみです。

最近の日本株式の低迷でげんなりしている庶民です。

庶民は常に全力買い

低迷時は絶好の買い場なので心理的に無理のない程度に買い増ししたほうが良いのは分かっていますが、庶民にそんなお金はありません。というのも、庶民にとって日本株式は今が買い場なのかそうでないのか分からないので、常に全力買いしているからです。

未来は誰にも分からない

日本株式投資については庶民なりの基準で選んだ複数の銘柄に投資しているので分散が効いていると思います。日本株式全体が低迷しているときも売らずにしっかりホールドしていても良かったのです。

早くお金持ちになりたい

しかし、日本株式が低迷する毎日を送るうちに早くお金持ちになりたいという欲求がむくむくと生まれたことで、日本株式を全て手放し、あろうことか新興国の債券に手を出してしまいました。その名も上場インデックスファンド新興国債券1566です。

庶民が素人なりに考えて、新興国の債券から資金が引き揚げられている今が買いだと判断しました。素人の逆張りは失敗するものですので、その時は笑ってあげてください。

今後日本株式が大幅な上昇をみせたときに手放したことを後悔するかもしれませんが、今は新興国の債券に資金が流れてくるのをひたすら待つだけです。

新興国の債券を一緒に全力買いしませんか？

債券自体全く興味のなかった庶民が、まさかポートフォリオのほとんどを債券で、それも新興国で占める日がくるとは思ってもいませんでした。同じような選択をしている方をグーグル先生に尋ねています。

新興国債券の不安

新興国の債券について調べていると、金利平価説や、政治的に不安定な新興国のデフォルトリスクなど、危険を冒すわりに実入りが少ないといった情報ばかり入ってきて不安な毎日を過ごしています。多分リスクの取り過ぎなのだろうと思います。


ブログの名前と投資対象が一致しなくなってしまいました。NISA口座では90%以上を日本株式に投資していますが、売却で非課税枠が戻るのであれば新興国債券に替えたいところです。

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中国塗料から配当を頂きました。

平成29年4月1日から平成30年3月31日までの期末配当のお知らせが届きました。
１株あたりの配当金は１９円になりました。

概要

この会社は船舶用塗料を主事業として行っています。また工業用塗料やコンテナ用塗料の事業も行っています。本社は東京と広島にあります。塗料の技術は国内外海外を問わず通用するため、実に多くの海外ネットワークをもっています。国内および海外のネットワークには工場や事務所、技術供与先、販売代理店、ストックポイントがあり、次のとおりです。

工場：広島、滋賀、九州、上海、広東、韓国、アメリカ、オランダ、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア

事務所：東京、広島、上海、広東、香港、台湾、韓国、アメリカ、オランダ、イギリス、ドイツ、ギリシャ、イタリア、トルコ、ノルウェー、アラブ首長国連邦、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア、インド、ミャンマー

技術供与先：オーストラリア、ニュージーランド、ブラジル、チリ、アルゼンチン、南アフリカ、エジプト、フィリピン、ベトナム

販売代理店：台湾、韓国、スペイン、ロシア、ブルガリア、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、スリランカ

ストックポイント：広島、滋賀、九州、上海、広東、香港、台湾、韓国、オーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、ブラジル、チリ、アルゼンチン、カナダ、パナマ、オランダ、イギリス、ドイツ、ギリシャ、イタリア、スペイン、トルコ、南アフリカ、エジプト、アラブ首長国連邦、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナム、スリランカ

グローバルで活躍している企業です。それでは各事業の詳細を見ていきます。

船舶用塗料：新造船の多くは中国、韓国、日本で建造され、修繕ドックは欧州から東アジアに至る主要航路沿いに集中しています。船腹過剰を背景に新造船建造需要が弱含みで推移しておりますが、世界経済の成長と海上荷動きの増加により、中長期的には増加していく見込みで、船腹量の増大に伴う修繕需要の拡大も期待されています。全事業の売上高に占める船舶用塗料の売上の割合は72.3％です。船舶用塗料の売上高は前期比7.4％減です。

工業用塗料：世界経済の緩やかな回復が持続しているものの、その勢いは弱く、全体的に一進一退の市況が続いています。しかし、新興国市場の伸びしろは大きく、また、各種洋上施設の建設や老朽インフラの補修などの需要も生まれており、船舶・工業分野で培ってきたノウハウの潜在的需要は大きいです。全事業の売上高に占める工業用塗料の売上の割合は14.8％です。船舶用塗料の売上高は前期比2.6％増です。

コンテナ用塗料：コンテナボックスは、海運市況に応じ短期的に生産量が大きく変動します。また、主要生産地である中国では塗装面の環境規制が強化され、２０１７年４月より塗料の水系化が進められました。こうした変化に対し、早くから技術開発を進めています。全事業の売上高に占める工業用塗料の売上の割合は12.3％です。船舶用塗料の売上高は前期比200.7％増です。

まとめ

３か年の中期経営計画を発表し、ROICの改善やDOE３％かつ連続配当性向３０％を下回らない配当を行う計画など、株主やコーポレートガバナンスを意識した経営を行うこととなりました。
平成29年4月1日から平成30年3月31日までの当期は、この会社の売上高は前期比0.7％増となりました。

継続して利益を上げているので、社会のニーズを満たす企業として応援しています。

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